本日、東京大学大学院情報学環 山内研究室が2020年4月1日よりSTEAM教育に関する研究 (以下「本研究」) を開始することを発表しました (https://fukutake.iii.u-tokyo.ac.jp/ylab/2020/03/press-releasesteam.html)。世界140ヶ国以上でSTEAM教育ソリューションを提供するMakeblock Co., Ltd. (以下「Makeblock」、本社:中国深セン市、創業者CEO:王建軍) は、グローバル展開で培ったSTEAM教育に関する知見の提供と、研究資金の寄付という形で本研究を支援いたします。本研究は2年間の研究期間を予定しており、年に1度、研究経過の発表の場としてSTEAM Education Conference (仮称) を東京大学で開催する予定です。
STEAM教育とは、「Science (科学), Technology (技術), Engineering (工学), Art (芸術), Mathematics (数学) 等の各教科での学習を実社会での課題解決に生かしていくための教科横断的な教育 (※1)」であり、現在世界中で注目されています。日本でも「学びのSTEAM化」を目指し、小学校でプログラミング教育が必修化されることや、教育でのICT活用を推し進めるGIGAスクール構想 (※2) の取り組みが活発になってきています。このように、日本でもSTEAM教育の地盤が整いつつある一方で、STEAM教育に関する科学的知見のさらなる発展が期待されています。そこで、Makeblockは上記のかたちにより東京大学のSTEAM教育に関する研究を支援することを決定しました。
(※1):経済産業省『第9回 「未来の教室」とEdTech研究会 資料4 第2次提言に向けた論点』2019年5月15日
https://www.meti.go.jp/shingikai/mono_info_service/mirai_kyoshitsu/pdf/009_04_00.pdf
(※2):文部科学省『GIGAスクール構想の実現パッケージ ~令和の時代のスタンダードな学校へ~』2019年12月19日
https://www.mext.go.jp/content/20200219-mxt_jogai02-000003278_401.pdf
■本研究の内容
- 1. 期間:2020年4月より2年間
- 2. 研究テーマ
- a. STEAM教育の歴史・概念・実践の整理
- b. 日本の初等中等教育におけるSTEAM教育のカリキュラム的位置づけ
- c. STEAM教育・教材の評価方法の開発
- 3. 研究成果の公開:学会発表・学術論文・教育関係者向けのSTEAM教育ガイドブックなど
- 4. 研究に関連したイベント:教育関係者を対象とした研究会およびカンファレンスの実施
■本研究の実施者・コメント (https://fukutake.iii.u-tokyo.ac.jp/ylab/)
・研究の実施者
東京大学大学院 情報学環 山内研究室
・教授 山内 祐平
愛媛県出身。大阪大学大学院修了後、大阪大学人間科学部助手、茨城大学人文学部講師、東京大学大学院情報学環准教授を経て現職。デジタル教材の開発や反転学習のデザインなど、情報化社会における学習環境のあり方について研究している。
《山内教授のコメント》
『このたびMakeblock社のご支援により、STEAM教育に関する研究を開始することができ、大変ありがたく思っております。21世紀を牽引する子どもたちを育てるための方法として、日本でSTEAM教育が発展するための礎となる研究を行いたいと考えています。』
・特任研究員 杉山 昂平
兵庫県出身。東京大学大学院学際情報学府博士課程を経て現職。学習科学の観点から趣味を研究している。深く遊び楽しむことと学びが結びついた、興味に駆動された学習環境に関心がある。
■Makeblock の紹介・コメント (https://www.makeblock.com.cn/jp)
Makeblockは、2013年に設立されたSTEAM教育ソリューションのプロバイダーです。140を超える国・地域において事業展開をしており、25,000を超える学校に対してSTEAM分野で利用できるハードウェア、ソフトウェア、学習コンテンツを導入しています。
《Makeblock Japan 菊池 裕史のコメント》
『STEAM教育のソリューションプロバイダーであるMakeblockが、東京大学の研究を支援できることを嬉しく思います。MakeblockはSTEAM Onboard Programというプログラムを通じ、世界中の教育機関でSTEAM教育を実施する支援を行っておりますが、東京大学が実施する本研究の成果が、STEAM教育のさらなる底上げに貢献することを期待しています。』
■お問い合わせ
本リリースに関するお問い合わせと、本研究に関心のある教育機関関係者の方は以下宛先または お問い合わせフォーム よりご連絡ください。
Makeblock Japan 株式会社
担当:東野 (jp@makeblock.com)
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